Zoom連携サービスまとめ4　Zoomエコシステムに見る米国経済の強さ

プレゼンテーション・カレッジでZoomの連携サービスを紹介するシリーズを連載していますが、それが40回の区切りを迎えたのでまとめてみます。なお以前のまとめ記事は下記をご覧下さい。

第1回から第10回のまとめ

第11回から第20回のまとめ

第21回から第30回のまとめ

世の中のすみずみまで広がるZoom

こんにちは。MBAの三冠王ことシンメトリー・ジャパン代表の木田知廣です。

今回の連携サービス紹介で感じたのは、

世の中のすみずみまでZoomの利用が広がっている

ことへの驚きです。

たとえば第35回 ZoomとChronusを連携してメンター活用では、メンターとメンティーの間でZoomミーティングが示唆されていました。というか、そもそもとして、メンターのプラットフォームが存在しているのが驚きと言えば驚き。

はたまた、第37回 ZoomとGreenWise連携で地球温暖化を防げ！では、よもやの地球温暖化とZoomが関連していました。確かに考えてみれば、Zoomを使うことにより、人の移動は大きく減少します。そうすると、移動に係るエネルギーが必要なくなるわけですから、Co2の削減につながるというのは理屈です。

米国経済の強さを支える新陳代謝

このZoomを取り巻く様々なサービスは、大きな付加価値を生んでいると考えます。今米国経済が強いのは、FAANG(Facebook、Amazon、Apple、Netflix、Google)に代表されるIT企業の力であるのは間違いないでしょう。ただ、これら超有名企業だけに目を向けると、その本質を見誤る気がします。むしろ、様々なサービスがデジタル化され、多くの人がそれを使い、日常の一コマ一コマで生産性が上がっていることこそが、米国経済の強さの本質であると思います。

もちろんそれはきれい事ばかりでなく、IT化の影として、ついていけない「取り残された人々」が生まれたのも事実でしょう。その勢力がトランプ大統領を担ぎ、変革に抗っているという構図も見えます。しかし、大きな流れで見ると、健全な経済の新陳代謝で、「新しく、価値あるものこそ生き残る」が実践されているように見えます。

コロナウィルス騒動を奇貨にできるか

一方で、日本。コロナウィルス対策の給付金でのドタバタに見るように、ITを使った業務効率化は大きく出遅れています。この原因は様々あって、たとえば8月25日付の日経新聞で北寿郎同志社大学教授が論考されていたとおり、法制化の壁が、業務を改善することをはばみ、それがひいてはIT化を妨げているというのもうなずけます。

ただ、それ以上に、日本人の持つ保守性や同調圧力が、「新しいものに取り組むこと」を妨げているような気がしてなりません。今回のコロナウィルスの騒動を奇貨として、リモートワークや本質的な働き方改革が起こるといいな、と個人的には思っています。

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