今朝の朝日新聞によると、ハーバード・ビジネススクールの教授が口火を切った論争が米国で盛り上がってるとのこと。いわく、
ビジネス教育にかかわる者は自問しないといけない。会社がぼろぼろなのに経営者が何百万ドルを持って立ち去り、社会にツケをまわす風潮にどんな役割を果たしてきたのか、と
要するに、サブプライム問題で破綻した金融機関のトップの責任を問うているわけね。
たしかに、メリルリンチのCEOの退職金は約150億円だそうな。 責めたくもなりますわね。
ただ、健全だな、と思うのは、そのような人材を生み出してしまったことを自己反省していること。ここら辺の自浄作用が米国ビジネススクールの強さだよな、と思う。
実際に、ひと頃の「分析麻痺」的な批判は昇華しているわけだしね。
とはいえ、今回のような倫理観を問う問題は、なかなか有効な打ち手はないんだけど。エンロン事件の時にも同じような議論はあったけど、あんまり変わっているとは見えないしね。
ひょっとしたら、東洋的な「徳」のマネジメントに答えがあるかもしれないなんて思ったりして…
日本から世界初のコンセプト、やりたいよね。
この記事を書いた人
木田知廣
MBAで学び、MBAを創り、MBAで教えることから「MBAの三冠王」を自称するビジネス教育のプロフェッショナル。自身の教育手法を広めるべく、講師養成を手がけ、ビジネスだけでなくアロマ、手芸など様々な分野で講師を輩出する。
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